郵便局の転送サービス|e転居のやり方とできない場合の対処法をわかりやすく解説

最終更新: September 11th, 2024
郵便局の転送サービス|e転居のやり方とできない場合の対処法をわかりやすく解説

引っ越しをする際は、郵便局に転居届を提出すると、届出日から1年間は旧住所に届く郵便物を新住所に無料で転送してくれます。

本記事では、郵便局の窓口に行かずに、インターネットで転居届を簡単に提出できるe転居のやり方をわかりやすく解説しています。

さらに、e転居の申し込みができない場合の解決方法や、e転居サービスを使う上での注意点についても詳しく説明します。

引っ越しを控えた方やe転居の申請を考えている方は、ぜひ最後までお読みください!

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e転居とは?インターネットで簡単に転送手続き

郵便局 e転居ページ

「e転居」とは、日本郵便が提供している転居届提出サービスです。

通常、転居届は郵便局に直接提出するか郵送で提出する必要があります。しかし、e転居ではインターネットで申し込みするだけで転居届を提出できるので大変便利です。

転居届を提出すれば、郵便物を旧住所から指定の住所に1年間転送するサービスを無料で利用できます。また、6人までの家族分をまとめて手続きすることも可能です。

転居届を提出しないと引越し前の住所に郵便物が届いてしまう可能性があるため、e転居を活用して忘れずに申請しましょう。

おすすめ記事:親族など本人以外の郵便物を転送するには?転送方法・おすすめサービス

e転居の手続きに必要なものは大きく二つ!

手続きに必要なものは大きく2つ

e転居の手続きは、お手持ちのPCやスマートフォンがあれば簡単に行うことができます。ただし、2021年9月24日より本人確認が必須になったため、本人確認書類が必要です。

つまり、e転居には以下の2点が必要です。

  • PCもしくはスマートフォン

  • 本人確認書類

e転居に必要なもの(1)オンラインのPCまたはスマートフォン

e転居の手続きには、インターネットに接続できるPCもしくはスマートフォンが必要です。さらに、PCを使いマイナンバーカードを本人確認書類として申請する場合は、カードリーダーが必要な場合があります。

スマートフォンでマイナンバーカードを使用する場合は、カードの読み取りに「マイナポータル」のアプリが必要です。

e転居に必要なもの(2)本人確認書類

e転居での本人確認で使用できる書類は、以下の通りです。

  • マイナンバーカード

  • 運転免許証

  • 運転経歴証明書

  • 在留カード

また、マイナンバーカード以外の本人確認書類を使用する場合、書類や本人の顔写真をスマートフォンで撮影する必要があります。

おすすめ記事:引越しワンストップサービスとは?マイナポータルで転出届を提出する方法

e転居の申し込みに必要な「ゆうID」の登録方法

ゆうID

e転居の手続きを行うには、「ゆうID(ゆうびんID)」を登録しておく必要があります。

登録できていない場合は、以下の方法で新規登録をしてください。

【「ゆうID(ゆうびんID)」登録方法】

  1. お使いのPCもしくはスマートフォンでe転居にアクセスします。

  2. 「お申し込み方法」の「→ゆうIDの新規登録はこちら」をクリックします。

  3. 「新規会員登録」をクリックします。

  4. メールアドレス(これがゆうIDになります)を入力し、「次へ」をクリックします。

  5. 氏名、電話番号、住所などを入力し、「次へ」をクリックします。

  6. 登録内容の確認後、「規約に同意して仮登録を行う」をクリックします。

  7. 「no-reply@id.pf.japanpost.jp」より仮登録完了のメールが届くので、リンクをクリックして登録を完了させます。

e転居を使った転送手続きのやり方

申請に使うPCやスマートフォンと本人確認書類を準備し、ゆうID(ゆうびんID)の登録ができたら、以下の手順で転送手続きを行いましょう。

e転居 やり方1

【e転居の申し込みのやり方】

  1. e転居のページにアクセスします。

  2. スマホでお手続きの方は「スマートフォンご利用の方はこちら」 PCでお手続きの方は「PCご利用の方はこちら」をクリックします。

  3. 記載内容を確認し、「同意する」にチェックを入れます。

  4. 「次へ進む」をクリックします。

  5. ゆうIDとパスワードを入力し、「ログイン」をクリックします。

  6. 「『オンラインによる本人確認書類に関する個別規定』及び個人情報の提供について同意する」にチェックします。

  7. マイナンバーカードもしくは顔写真付き本人確認書類のどちらかで本人確認をおこないます。

  8. 案内に従って住所などの情報を入力します。

  9. 情報入力完了後に表示される電話番号に連絡し、自動音声のガイダンスに従って確認番号(6桁)を入力します。

また、個人の転居だけでなく、会社や団体等が転居する場合もe転居の申し込みができます。その際は提出する担当者の本人確認書類が必要となるため、あらかじめ準備しておきましょう。

※e転居申込後、転送サービス開始までには1週間ほどかかる可能性もあります。早めに手続きを行いましょう。

e転居の申請受付状況を確認するには?

e転居の申請受付情報を確認するには?

e転居の申請後に受付状況について確認したい場合、e転居のページからチェックできます。

【e転居申請状況の確認方法】

  1. e転居に接続します。

  2. 「転居届受付状況の確認はこちらから」をクリックします。

  3. 転居届受付番号(10桁)を入力して「受付状況確認」をクリックすると確認可能です。

e転居の受付番号は、申し込みが完了した際に郵便局からメールで送信されます。番号がわからない場合は、登録したアドレスの受信箱からメールを確認してみてください。

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e転居の申請ができない場合の原因や解決方法

e転居の申請ができない場合の解決方法

e転居の申請がうまくいかない場合に考えられえる原因として、以下のようなものが挙げられます。

  • エラーが発生する

  • 本人確認がうまくできない

  • マイナンバーカードの読み取りができない

本項目では、このような問題が発生したときの原因や解決方法を詳しく解説していきます。

e転居でエラーが発生した場合

申請中に「ページが表示できませんでした」というエラーや404エラーが発生した場合は、再度申請手続きを実行してみてください。

e転居ヘルプページでは、再度申請を行っても改善が見られない場合はしばらく待ってからもう一度試してみるよう記載があります。

一時的にウェブページやシステムにエラーが起きている可能性も十分考えられるので、時間をおいてから再度手続きを試してみてください。

e転居の申請で写真撮影がうまくできない、本人確認ができない場合

e転居の申請には2021年9月より本人確認が必須になりました。

本人確認にはマイナンバーカードや運転免許証などの認証と本人の顔の撮影が必要なのですが、ここでつまずいてしまう人もいるようです。

顔写真や本人確認書類の撮影に失敗する場合は、角度や環境を変えて再度撮影してみると成功する可能性があります。残念ながら何度やっても失敗してしまう場合は、目視での確認を依頼するか、郵便局の窓口、または郵送で転居届を提出する必要があります。

詳しくは、本人確認ができない場合のQ&Aをご覧ください。

e転居でマイナンバーカードの読み取りに失敗する場合

e転居の申請でiPhoneによるマイナンバーカードの読み取りがうまくいかない場合、ブラウザで使用しているタブグループを確認してみてください。

Safariを使用している場合、「デフォルトのタブグループ」でe転居のページを開くことで問題が解決する可能性があります。

これはSafariのタブグループ機能で作成したタブを使用してe転居のページを開くと、マイナンバーカードの読み取りがうまくできないケースがあるためです。

【Safariのタブグループの確認方法】

  1. Safariを開きます

  2. 画面右下(アドレスバー内)の四角が2つ重なったアイコンをタップします。

  3. 画面下の「○○個のタブ」をタップすると確認できます。

この画面で自分の作成したタブグループが選択されている場合は、デフォルトのタブで再度マイナンバーカードの読み取りを試してみてください。

e転居・転送サービスの注意点

e転居・転送サービスの注意点

e転居・転送サービスを利用する際には、いくつかの注意点があります。

中には知らずに申請すると「郵便物が転送されてこない!」と困ってしまうものもあるので、ひとつずつ確認していきましょう。

サービス開始までに時間がかかる場合も

e転居での申請が完了した後、転送サービスが開始されるまでには、最長で1週間ほどの時間がかかります。郵便局によると、3~7営業日(土日祝を除く)を要するとのことです。

引越しの準備で忙しい方も多いと思いますが、旧住所に郵便物を取りに行く手間を省くためにも、早め申請手続きがおすすめです。

海外は転送対象外

郵便局によると、国外への転送サービスは行っていないようです。

国外に引っ越したけれどサービスを利用したいという場合は、日本国内にいる親族などを転送先として申請するとよいでしょう。

このような場合についても同様の手順でe転居から申請できます。

「転送不可」「転送不要」などの郵便物は対象外

転居届を提出していても、「転送不可」「転送不要」と記載された荷物は転送の対象外となります。

これらの郵便物は税金の納付証明書やパスポートなど重要な個人情報が含まれるものが多いため、転送されずに差出人に返還されてることになります。

サービスは「申し込み日」から1年間利用可能

郵便物の転送サービスは、「サービスの申し込み日」から1年間有効です。転送が開始された日から1年ではないため、注意が必要です。

転送サービスを延長したいと考えている方は、申し込み日と有効期間を再度確認することをおすすめします。

e転居・転送サービスに関するよくある質問

ここでは、e転居・転送サービスに関するよくある質問を紹介しています。

e転居のやり直しはできますか?

「e転居」で登録した情報はWebサイト上で修正や取り消しができません。

登録した情報を修正する場合は、届出を出した本人の本人確認書類(運転免許証等)を持参の上、新住所または旧住所を受け持つ郵便局へ相談する必要があります。その際、「転居届受付番号」を伝えるとスムーズです。

転送を止めることはできますか?

先述したように転送サービスは1年間有効ですが、途中で転送の解除や中止の手続きはできません。

有効期間中に転送先を変更したい場合は改めて転居届を提出することで、新住所への転送を中止することができます。

e転居のやり方は簡単!

e転居はインターネットで転居届を提出できる便利なサービスです。

サービスの延長も行えますが、あくまで住所変更のための猶予期間として使うのが良いでしょう。

「引っ越しのたびに郵便物を転送するのは大変...」という方には、クラウド郵便サービスMailMateがおすすめです。

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