住所が二つある場合に郵便物を受け取る４つの方法！

住所が二つある場合、郵便物の受け取りに悩むことはありませんか？

単身赴任や学生で一人暮らしをされている方や二拠点生活（デュアルライフ）を送っている方など住所を二つ持つ人は増えているようです。

一方で住民票の登録は一カ所しかできませんし、一つの郵便物を両方の拠点に配達してもらうことは不可能です。そのため「郵便物がなかなか受け取れず、差出人に戻されてしまった」「郵便物を受け取るまでのタイムラグが大きい」などの問題が起こることもあります。

この記事では住所が二つある場合に、うまく郵便物を受け取るため４つの方法をご紹介します。ぜひ参考にして、郵便物に関するストレスを解消しましょう。

住所が二つある場合に郵便物を受け取る４つの方法

本記事で紹介する郵便物の受け取り方法は、以下の４つです。

（１）転居届

（２）不在届

（３）郵便局留

（４）クラウド型私書箱サービス

それぞれの拠点に滞在する期間や料金、郵便の受け取り方法など４つの方法の特徴を理解して、自分に合った方法で郵便物を受け取りましょう！

住所が二つある場合の郵便物はどうなる？

まず「住所が二つある」場合というのは、下のような状況が考えられます。

• 単身赴任をしているが、定期的に元の家に帰っている

• 自宅と職場で別々に家を借りている

• 住居を二つ持ち、定期的に住み替えている

なかでも田舎と都会に家を持ち状況に応じて住み替えるという二拠点生活は、リモートワークの普及に伴って増えてきました。フリーランスの方も場所を問わず仕事ができるので、二拠点生活に向いているといえます。

いずれの場合も住民票に登録できる住所は一カ所のみなので、住民票には「生活の拠点」といえる住所を登録しておきましょう。

ただし郵便物は住民票の住所とは関係なく、封筒に書かれた「宛先」に届きます。そのためたとえ住民票が東京にあったとしても、宛先が北海道になっていれば北海道へと配達されるのです。つまり住所が二つある場合は郵便物の宛先を変えることで、郵便物の配達先を変えることができます。

住所が二つある場合の郵便物受け取り方法

住所が二つある場合の対応（１）転居届

転居届は、季節ごとに拠点を移す方や年単位で移動している方におすすめの方法です。

基本的に郵便物が配達されるのは、封筒の宛先に書かれた住所です。そこで転居届を使うと、宛先の住所から別の住所へと郵便物を転送してもらうことができます。

転居届を使えば別の住所へ転送できる

たとえばクレジットカード会社から届く明細書などは、あらかじめ登録してある住所に宛てて送付されているはずです。そのため登録してある住所を変更すれば、郵便物の宛先が新住所に変わります。一般的な引っ越しの場合はこれで問題ありません。

ただ住所が二つある場合は、拠点を移すたびにすべての登録住所を変更することは難しいですよね。

この問題を解決してくれるのが転居届です。転居届を提出すると、旧住所から新住所へと無料で郵便物を転送してもらうことができます。

転送期間は1年間！

転送してもらえる期間は、「届出日」から1年間です。「転送希望開始日」から1年間ではないので注意してください。

転送期間が終了すると、旧住所宛の郵便物は転送されずに差出人へ戻されます。期間終了後も転送してほしい場合は、再度の手続きが必要です。

インターネットでも手続きは可能

転居届の提出は郵便窓口やポスト投函で受け付けているほか、e転居ならインターネットでも行うことができます。ゆうIDを取得すれば、スマートフォンやパソコンから転居届が提出できるのです。特に移動回数が多い方にとっては、インターネットで気軽に手続きできる点は便利ですね。

e転居のやり方は、こちらの記事でわかりやすく解説しています。

取り消しできない点には注意

一方でいったん転居届を出すと、転送の解除や停止はできません。

たとえば「東京→北海道」に転送している郵便物を「東京」で受け取りたい場合、「北海道→東京」という転居届を出しなおす必要があります。常に最新の転居届が優先されると知っておいてください。

詳しくは、郵便局FAQの「転居届を出したが、転送を止めたい」をご参照ください。

住所が二つある場合の対応（２）不在届

一方で短い期間で拠点を移して生活する方には、不在届がおすすめです。移動のたびに転居届を出すのは現実的ではありません。

不在届を使えば一定期間の配達を止められる

不在届を使うと、届け出た期間内は郵便物の配達を止めることが可能です。期間内に届いた郵便物は、期間終了後にまとめて配達されます。ただし配達を止められるのは、早くても届け出た翌日以降です。

インターネットでの受付はできないため、郵便窓口で手続きしなければなりません。そのため手続きのタイミングには注意が必要です。

郵便局の留め置きなので安心

期間内の郵便物は、すべて郵便局に保管されるので安心です。対面受け取りが必要な書留などの郵便物も保管されるので、「不在の間に書留が届いて、差出人に戻された」というケースも防ぐことができます。

長期間ポストに郵便物が入ったままだと防犯上の危険もあるので、うまく不在届を利用するとよいでしょう。

同居家族がいる場合は注意

不在届で対応できる期間は、数日〜最長30日間です。そのため拠点の移動だけでなく「旅行中の郵便物を止めたい」という方にも役立つサービスといえます。

ただし同居家族がいる場合は、以下の点に注意してください。

・同居している全員の郵便物が止まる

・誰か1人でも在宅していることが判明した場合、すべての郵便物が配達される

同居家族がいない場合、あるいは同居家族も含めて全員で移動する場合は問題ありません。不在届の詳しい作成方法や様式のダウンロードは、郵便局の「不在届の作成方法」をご参照ください。

住所が二つある場合の対応（３）郵便局留

転居届、不在届のほかに郵便局留という方法もあります。

受け取りたい郵便局を選び、そこで郵便物を保管してもらう方法です。手続き不要かつ無料で利用できるので、手軽に始めることができます。

郵便局留の宛先は、以下のように記入してください。

引用：郵便局留・郵便私書箱 | 日本郵便株式会社 (japanpost.jp)

自分で取りに行く手間がかかる一方、転送にかかるタイムラグが発生しないというメリットがあります。自宅付近の郵便局をはじめ、駅付近や会社付近の郵便局など自分が行きやすい郵便局を選ぶことも可能です。

ただし保管期間は10日間となっており、それ以降は差出人に返送されてしまいます。配達状況をこまめにチェックし、期間内に取りに行くようにしてください。

住所が二つある場合の対応（４）クラウド私書箱サービス

ここまで住所が二つある場合の郵便物に関して、転居届・不在届・郵便局留という3つの方法をご紹介しました。

長いスパンで移動する方には転居届、30日以内の移動をする方には不在届、自分で受け取りたい方には郵便局留が適しているでしょう。

ただ、いずれも手続きが必要だったり、宛先を変更したりと手間がかかってしまいます。忙しいと手続きを忘れてしまうこともあれば、郵便局に行く時間がないこともあるかもしれません。

そんな方におすすめなのが、MailMateのクラウド郵便サービスです。

MailMateのクラウド私書箱を使えば、Web上で簡単に郵便物を受け取ることができます。スマートフォンやパソコンがあればどこでも受け取り可能なので、日本はもちろん海外にいる場合も郵便物が受け取れるのです。

MailMateの機能について

住居を移動するたびに手続きをする手間が省けるほか、MailMateには以下のような多くの機能があります。

• オンライン上で郵便物を確認

• 請求書等などの支払いを代行依頼

• 郵便物のクラウド保管・チーム内でシェア

• 保管書類の検索やバックアップ

忙しい方にとって嬉しい機能もが豊富なので、気になった方はぜひ使ってみるとよいでしょう。30日間は返金保証もついているので安心です。

MailMateを使って郵便物の悩みを解決し、ストレスフリーな二拠点生活を送ってください！