スタートアップにおすすめのバーチャルオフィス５選！【スタートアップ必見】
（※この記事は、2023年6月26日に更新されました。）
今回は、スタートアップにおすすめの格安バーチャルオフィスを紹介します。
本記事は、以下のような方におすすめです。
「スタートアップを立ち上げたばかり、または立ち上げようと考えている」
「自宅を事務所として使っているが住所や郵便物の管理などに悩んでいる」
「バーチャルオフィスの住所で法人登記を検討している」
この記事では、上記のような方に向けて、格安バーチャルオフィスの紹介だけではなく、バーチャルオフィスとは？という所からメリットやデメリットなどを解説しています。
こちらの記事を参考に、事業のスタイルに合ったサービスを選んでみてくださいね！
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バーチャルオフィスとは？
バーチャルオフィスとは、物理的な事務所ではなく、住所や郵便物管理などの事務所の機能を提供する住所貸しサービスのことを指します。
バーチャルオフィスをなんとなく聞いたことがあるという方の中には、コワーキングスペースやレンタルオフィスと似たような印象を持っている方もいるかもしれません。
しかし、バーチャルオフィスではこれらのサービスとは異なりリアルな場所・スペースの提供は行っていないことがほとんどです。
このようなサービス内容から、バーチャルオフィスは「ワークスペースは必要ないけれど住所を使いたい」といった場合などに活用されていることが多いようですね。
おすすめ記事：【2023年】福岡の安いバーチャルオフィス１０選（博多区・天神エリア） | MailMate
バーチャルオフィスとレンタルオフィスの違いは？
バーチャルオフィスとレンタルオフィスにはどのような違いがあるのでしょうか？
レンタルオフィスもバーチャルオフィス同様、法人登記用の住所を貸し出しています。
加えてレンタルオフィスには主に以下のようなサービスが含まれています：
・自分専用のワークスペース
・共用の会議室
・オフィスの備品（コピー機、デスク、チェア、インターネット等）
一方で、バーチャルオフィスには、上記のようなサービスはないことが多くあくまでも住所貸しがメインのサービスです。 詳しくは、「バーチャルオフィス デメリットとメリットを比較！【起業家必見】」をご覧ください。
バーチャルオフィスはなぜスタートアップ企業におすすめなのか？
バーチャルオフィスは、スタートアップ企業やSOHOにとっておすすめです。
理由は、初期費用を大幅に抑えつつ一等地の住所を法人登記に利用したり、便利なサービスを受けられるからです。
また、自宅を事務所として使用する場合でも、公開する住所をバーチャルオフィスのものにすることで自宅住所を公開せずに法人登記が可能です。
このように、スタートアップ企業ではコストを抑えて事業に注力できるバーチャルオフィスがおすすめと言えるのです。
バーチャルオフィスのメリット４つ
バーチャルオフィスを利用することのメリットには、以下のようなものがあります。
1. 事務所を借りるよりコストを削減できる
2. サービスによっては住所を法人登記に使える
3. 郵便物管理などさまざまな独自サービスを受けられる
4. 今すぐに利用を開始できる
1. 事務所を借りるよりコストを削減できる
バーチャルオフィスのメリットは、実際の事務所をレンタルするよりもコストを削減できることです。実際に、格安バーチャルオフィスであれば、月額1,000円以下で一等地に住所を本店所在地に利用することができます。
実際の事務所をレンタルする場合、賃貸住宅を契約するのと同様に敷金や礼金が発生する場合がありますし、場所を借りるということもあって広さや場所で賃料が異なります。
バーチャルオフィスであれば、スペースはない代わりに住所と後述する豊富なサービスを低価格で利用できるため、費用・労力ともにコスト削減が可能なのです。
2. サービスによっては住所を法人登記に使える
多くのバーチャルオフィスでは、住所を法人登記に利用できます。
スタートアップでは、登記のために事務所を用意するとしても費用がネックになる場合や、その後の拡大や移転の可能性も考えなくてはならないため物件探しも悩みどころと言えるでしょう。
その点、バーチャルオフィスであれば費用を抑えつつも一等地の住所をすぐに用意することができるため、スピード感を持って法人登記に臨むことができます。
しかし、中にはプランによっては利用できないというサービスや法人の契約が不可というサービスもあるため、注意が必要です。
3. 郵便物管理などさまざまな独自サービスを受けられる
バーチャルオフィスが提供しているサービスは住所利用だけではありません。
自社宛の郵便物を代わりに受け取り、必要に応じて転送や管理を行ってくれるサービスや、電話やFAXの転送などのサービスを提供しているところもあります。
このサービスはバーチャルオフィスごとに異なるため、より自分が必要とするサービスを提供している事業者を選ぶことが大切です。
4. 今すぐに利用を開始できる
バーチャルオフィスは、最速で即日から利用を開始することができます。
レンタルオフィスや賃貸オフィスなどでは1週間から１ヶ月ほど時間がかかりますが、バーチャルオフィスであれば必要な手続きを済ませるだけですぐにビジネスを開始することができるのがメリットです。
バーチャルオフィスのデメリット３つ
バーチャルオフィスには多くのメリットがありますが、一方で以下のようなデメリットも存在します。
1. 物理的なスペースがない
2. 一部の業種では特定の申請において住所が利用できないことも
3. サービスの種類や質に差がある
これらの点を考慮しつつ、自社の事業に必要な機能を持ったバーチャルオフィスを選択することが大切です。
1. 物理的なスペースがない
バーチャルオフィスのデメリットとしては、物理的なスペースを借りられるわけではないという点が挙げられます。
バーチャルオフィスでは、基本的には住所とその他のサービスの提供のみを行っていると考えてよいでしょう。
サービスや選択するプランによってはコワーキングスペースや会議室をレンタル可能なバーチャルオフィスもありますが、利用料金も高くなりがちです。
そのため、スタートアップなどでコスト削減を目的としている場合は、デメリットを理解した上で住所のみのバーチャルオフィスを選択するのがおすすめです。
2. 一部の業種では特定の申請において住所が利用できないことも
また、バーチャルオフィスの住所は一部の業種で許可申請時に使えない場合があります。
たとえば、中古品を取り扱う古物商などは許可申請時にバーチャルオフィスの住所は使えません。
理由としては、古物商を行うためには実体のある営業所が必要なためです。バーチャルオフィスの場合、住所のみの仮想的な事務所ということになるため、利用できないのですね。
このように、バーチャルオフィスの住所は一部業種において申請に利用できない場合もあります。
3. 郵便物の受け取りが遅くなってしまう
バーチャルオフィスのデメリットとしてよく挙げられるのは、郵便物の受け取りが遅くなってしまうという点です。
バーチャルオフィスを利用して法人登記をすると、会社宛の郵便物がバーチャルオフィスの住所へ届くことになります。
そのため、バーチャルオフィスを選ぶ際は、郵便物の転送があるかどうか、郵便物の転送の頻度はどれぐらいかを確認しておくことがおすすめです。
請求書など期限つきの郵便物が届いてバーチャルオフィスが郵便物を転送するのを待っていたら期限が過ぎてしまったということにならないように注意しましょう。
参考：【定点調査2021年版：バーチャルオフィスの実態調査】8割以上がコロナ禍収束後もバーチャルオフィスの利用を継続したい！そう思わせるメリットとは…？
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スタートアップにおすすめの格安バーチャルオフィス５つ
今回紹介するスタートアップにおすすめしたい格安バーチャルオフィスは、以下の通りです。
1. スタートアップ向けクラウド郵便MailMate
2. サーブコープ
3. バーチャルオフィス東京・銀座
4. バーチャルオフィス スタートアップ
5. METS
それぞれの項目で機能や利用料金等もくわしく解説しているので、参考にしていただければと思います。
1. スタートアップ向けクラウド郵便MailMate
出典：Mailmate｜私書箱サービス｜クラウド上で郵便物を管理
【特徴】
紙の郵便物をパソコン上でどこでも確認できるクラウド郵便機能付きバーチャルオフィス
【料金】
スタンダード（個人向け）：月額1,500円
プレミアム（小規模事業者向け）：月額3,800円
ビジネス（中小企業向け）：月額9,800円
【サービス内容】
郵便物の到着通知メール
郵便物の受取、保管
郵便物の無開封・開封スキャン
郵便物の転送
請求書の支払い代行
法人登記に利用できる住所
Mailmateは、登記に使える住所や郵便物の受取・管理・転送など、スタートアップが必要とする機能を一通り揃えているサービスです。
また、MailMateであればオンラインで開封依頼するだけで郵便物の中身を確認できます。
請求書の支払い代行があるのも、スタートアップにおすすめのポイントです。
30日間の返金保証で気軽にお試しできるため、実際に使ってみて決めたいという方も安心と言えるでしょう。
2. サーブコープ
出典：サーブコープ
【特徴】
ニーズに合わせたソリューションを提供するバーチャルオフィス
【値段】
プレミアムバーチャルオフィス：月額36,000円〜
バーチャルオフィスパッケージ：月額16,800円〜
貸し住所パッケージ：月額7,200円〜
電話秘書代行パッケージ：月額9,600円〜
コワーキングスペース・オンデマンド：月額5,000円〜
【サービス内容】
登記可能な住所
郵便・宅配便の受取、管理、転送
固定電話番号と専任レセプショニスト
世界中の役員会議室、貸し会議室へのアクセス
バイリンガル秘書やITの業務サポート
オンラインもしくはアプリで施設の予約や請求書の確認 など
サーブコープは、世界的に展開しているバーチャルオフィスサービスで、日本国内でも多数の拠点を持っています。
高級感のあるオフィスとしてのイメージを保ちつつ、リーズナブルな価格でサービスを利用することができるのも特徴です。
3. バーチャルオフィス東京・銀座
【特徴】
ワークスタイルに合わせた最適な都内の一等地を提供するバーチャルオフィス
【値段】
シルバー
入会金：5,000円
-
月額料金：3,850円
ゴールド
入会金：5,000円
月額料金：7,150円
プラチナ
初期費用：5,000円
月額料金：12,650円
ベーシック
初期費用：1,100円
月額料金：1,100円
通販
初期費用：2,000円
月額料金：1,517円
転送
初期費用：5,000円
月額料金：3,300円
秘書
初期費用：5,000円
月額料金：8,800円
【サービス内容】
住所利用
登記
郵便お知らせ
選べる郵便物転送
郵便物保管
専用電話番号
共用FAX など
バーチャルオフィス東京・銀座は、東京都中央区銀座という一等地の住所で法人登記可能なバーチャルオフィスサービスです。
プランが豊富で、必要なサービスに合わせて契約できるのが特徴です。
また、会議室などのレンタルサービスも提供しています。
4. バーチャルオフィス スタートアップ
【特徴】
業界最安値！ 東京都渋谷区と港区の住所を月額300円から利用できる格安バーチャルオフィス
【月額料金】
バーチャルオフィス（起業応援プラン）
月額費用：300円（年間一括支払い、２年目からは500円）
初期費用：5,000円
バーチャルオフィスプラン（B）
月額費用：1,780円（毎月末払い）
初期費用：5,000円
【サービス内容】
東京都渋谷区、東京都港区南青山の住所貸出
郵便物の転送週１回
電話番号転送
秘書電話代行
FAX番号貸し出し
貸し会議室の利用
バーチャルオフィススタートアップは、スタートアップ企業に優しい業界最安値の300円から法人登記用の住所を貸し出している格安バーチャルオフィスです。
プランには、オプションがたくさんあるためビジネスが成長するにつれてオプションをつけてサービスの幅を拡大させておきましょう。
5. METS
出典：METS
【特徴】
新宿区にある国内業界最安値270円の格安バーチャルオフィス
【月額料金】
ライトプラン
月額費用：270円
初期費用：利用料３ヶ月分＋入会金＋手数料
ビジネスプラン
月額費用：1,100円
初期費用：利用料３ヶ月分＋入会金＋手数料
ビジネスプラスプラン
月額費用：1,430円
初期費用：利用料３ヶ月分＋入会金＋手数料
【サービス内容】
法人登記用住所
貸し会議室
郵便物の転送
宛名追加
会社設立サポート
その他オプション
METSは、国内最安値270円から東京都新宿区の住所を利用できる格安バーチャルオフィスです。
ネットショップ運営のための住所貸しであれば、東京の一等地を270円より利用することができます。
一方で、法人登記を検討している方は法人登記用の住所が含まれているプラン、ビジネスプラスがおすすめです。
スタートアップにはコストを削減できるバーチャルオフィスがおすすめ！
今回の記事では、スタートアップにおすすめのバーチャルオフィスを紹介しました。
バーチャルオフィスには低コストで使える・住所が登記に使えるなどのメリットも多数ありますが、一方で物理的なスペースを使えるわけではないというデメリットも存在します。
しかし、メリットやデメリットを理解した上でサービスを選択することができれば、スタートアップの強い味方になることは間違いありません。
事業や働き方のスタイルに合わせて、どのような機能が必要か？を考えながらサービスを選んでみてくださいね！
バーチャルオフィスや私書箱サービスについてもっと知りたいという方は、以下の記事も参考にしてみてください。
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